社長が見本市に行ってきて、「○○システムを導入すると大幅なコスト削減ができると聞いた。早速名刺の担当者と連絡して導入を検討してみてくれ」といわれた担当者が、その後大変な目に合うという、そんなお話よく聞きませんか。特に最近は「ＩｏＴ」や「ＲＰＡ」など横文字の流行言葉が乱舞していて、乗り遅れてはいけないという意識が高まっている結果かもしれません。

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「ＩＴ化を急ぐな」を正しく言い換えると「ＩＴ化を目的してはならない」という事をお伝えしたかったのです。

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世の中にはシステムを構築して販売するベンダーが沢山あります。各ベンダーには特色があり、良い点もあれば、あまり宜しくない点もあるのが現実です。いづれにしても、ベンダーは自社の製品を一つでも多く販売することがミッションですから、販売先の経営戦略やＩＴ導入状況を十分に理解せずに、自社製品を売り込んでいる可能性が高いのです。

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見本市や業界紙の記事は、当然ながら成功例ばかりが取り上げられており、成功した企業と自社の状況が似ているのか、大幅に相違しているのか分析しなければわかりません。自社内に企画部門とシステム部門があり、両部門が共同してベンダー選定できれば失敗も少ないのですが、なかなか両方の部門のスタッフが揃っているケースは大企業を除いて稀ではないでしょうか。

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本来システム導入は、経営戦略に沿った業務改革を計画し、その業務改革に必要なＩＴ資源を調達し、システムを構築し、運用する、といった長い工程を経る必要がありますが、全て理解できる人材は少ないのが現実です。

そのような人材がいない場合、目先の合理化のみ追求してベンダーの提案を信じてシステム構築することになります。経理や人事（給与計算）など単独でも機能するシステムであればある程度目的は達成できますが、そこから発生する情報を元に、「人事管理を行いたい」や「適材適所の人員配置を行いたい」または、「ある業務に関する原価計算を緻密に行いたい」などのニーズが出ても解決方法が見つかりません。また、これを解決するために、新たにシステムを導入したとしても、データ入力が大変で、おざなりの情報しか収集できないために、そこから導き出される「答え」を信じることができないなどの問題が発生します。

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これからは、導入するシステムの価値が全社的に見て価値があるかどうかを検討して決定する必要があります。急がば回れではありませんが、自社の現状を踏まえて、身の丈に合ったＩＴ化を着実に実装し運用することが、成長のための条件となります。

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​ＩＴＣは、企業戦略の策定から関与させていただき、適切なＩＴ戦略の策定をサポートし、ＩＴ資源の調達からシステム開発プロジェクトのマネージメント（ＰＭ）やプロジェクトの推進補佐（ＰＭＯ）を通じて着実にシステムを完成させ、また、運用を円滑に開始できるように援助できます。ぜひ、一度ご相談ください。